企業名

企業名:
AGENSI PEKERJAAN ICONIC
MALAYSIA GW SDN. BHD.
1170759 - X (License No. JTK - 3020)

投下資本 :

150,000RM

設立日:

2016年5月

Eメール:

info@iconic-my.com

Kuala Lumpur

住所:

1B-2-2(B), Plaza Sentral, Jalan Stesen Sentral 5, 50470 Kuala Lumpur

電話番号:

マレーシア国内からのご連絡 03-2713-3820
マレーシア外からのご連絡 +60-3-2713-3820

CEOメッセージ

事業内容

人材紹介

日本とマレーシアにおける幅広い業界の人材を網羅しており、御社に最適な人材をご紹介致します。
人材採用にまつわる業務はICONICにお任せください。 御社の採用に関わる業務をサポート致します。

ICONIC Ways

常にポジティブに

常にポジティブに

first

~ピンチはチャンス、チャンスはチャンス~
~ピンチはチャンス。チャンスもチャンス~ 成功し続ける企業の条件はROL(Return On Lucky)を高めること。
全ての企業や人には同様にして幸運、不運が訪れます。 大事なことは不運なことが起きた時は、次に幸運が訪れるまでの準備期間と捉え、しっかりと軸足を固める行動に移す時期と捉えられるかどうかです。「仕方なかった」と単に自分を慰めるだけに終始したり、「誰かのせい、会社のせい」などと自分以外の他責にしたりしても、一向にReturnには繋がりません。 不運なことは大きく飛躍するためのチャンスでもあります。ピンチの時こそ成長するための大きな気付きを得るチャンス。ピンチをチャンスに変えるためにも、起きる出来事をポジティブに捉え、物事を常に前向きに改善するために具体的な行動に移していく事が最も重要です。
一方で、幸運なことが起きた時は収穫期。成功体験を積み、大きく収穫し自信に繋げましょう。

常にボーダレスに

常にボーダレスに

second

~国境を越え、新しいものに出会い、成長する~
~国境を越え、新しいものに出会い、成長する実践者~ 私たちは、「新しいものに出会うと成長する」と考えています。
私たち自身も、率先して国境を超え、まだ知らない新しいものに出会い、成長し続ける実践者であろうとしています。 そして、「国境を越える」という実際の行動だけでなく、越えていく体験を通じ、常によりグローバルに、広く、深く、そして高く、多角的視点から物事を見つめ、考えることを大切にしています。

常に敬意を払う

常に敬意を払う

third

~全ての仕事は、リスペクトから~
~どんな人も、まずはリスペクトから~国境を跨いだビジネスを実践するICONICは、当然ながら、マルチナショナルな社員やお客様を抱えています。
文化も、言葉も、人種も違う、そういう中で、ビジネスを共に進めていくことになります。このようなバックグラウンドが異なる人間同士が共に働くためには、まずはお互いをリスペクトしあうことが重要です。
同僚やお客様、候補者に対して、いかなる理由があろうとも、一番最初に持つべき感情は「リスペクト」です。面接を設定した時間を守って来社してくれたこと、こちらからのメールに時間をとって返信してくれたこと、私たちのビジネスに関与して貢献してくれる全てのことに対し、まず感謝し、相手をリスペクトしましょう。
人をリスペクトする人には、自然と周りからのリスペクトが集まり、そこに強固な信頼関係が生まれるものです。

常に挑戦し続ける

常に挑戦し続ける

fourth

~今できないことこそ、やってみる~
~今、出来ないことこそ、やってみる。~ 現状の能力の100%の範囲内でこなせることだけをやり続けても、自分の能力は向上しません。
むしろ、今の自分の能力の100%を発揮してもできそうにないこと、120%、150%の力を要することこそ、やってみましょう。 自分の限界を越えるということは、もちろん精神的な負荷もかかるし、乗り越えるにはタフさが必要になります。しかし乗り越えるよう努力した過程で培ったタフさや、やり遂げた後に獲得できる新たなノウハウや知見こそが、自分の能力をぐっと伸ばしていくのです。

相互の発展のために

相互の発展のために

fifth

~グローバルな価値を生み出す~
グローバル化の潮流を活かしたサービスが事業フィールドであるICONICにとって、特定の1カ国の経済発展やそのためだけの社会貢献を目指しているわけではありません。
私たちがビジネスを通じて関係する全ての国々や人々と共に発展し、共に成長するために、ワクワクするグローバル化社会を創るためのサービスを提供しています。
日本だけ、マレーシアだけの発展を目指すものではありません。共に発展するためのサービスの提供者であるという自己認識を全社員が共通して持っています。